インプラント治療後のインプラント医療訴訟問題について

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インプラント治療は患者の同意を得る

インプラントとはアパタイト（リン酸カルシウム）などの合成材料やチタンなどの金属でつくられた歯根をあごの骨に穴を開けて植え込み接着させます、その後に、その歯根に上部構造と呼ばれる歯冠部をかぶせるもので、歯を失った患者に対して行う治療法です。

インプラント医療訴訟インプラント治療はまだとても新しい治療法です。国内では、1991年に初めて実施されました。これは歯を失った患者の方にとって希望を与える画期的な治療でした。

しかし、インプラント治療は、高度な技術と最先端の医療機器とが必要になります。その為、少なからず失敗の例もあります。そしてまた、治療が成功したとしても、治療後の経過が思わしくないということもあります。

そのため、治療を行う際には、医師は事前にこのようなインプラント治療のリスクについて、十分に説明をする必要があり、患者の同意を得なければなりません。

しかし、実際には、このような説明を怠り、医師が独断的に施術をすることによって、医療トラブルが多く起きています。このような現状には、インプラント治療が歯を失った患者にとって「夢の永久歯」を手に入れる唯一つの方法であるといった実情も大きく影響しているといえます。

インプラント医療訴訟インプラント治療する際には、インプラントを強く希望する患者に対して、歯科医師はその患者に対してインプラント治療をすることが本当に有効であり、適切であるのかということや、実際インプラント治療を実施する場合にも、どの方法のインプラントを使用するのか、など慎重に判断し、説明をすることが必要です。

特に、インプラント治療のリスクについて、十分説明をし、患者の同意を得ないと、患者の意思決定に基づく治療ということはできません。

インプラント治療をめぐるトラブルについては、歯科医師が注意義務を十分に果たしていたかどうかという点が主な争点になります。

インプラント治療によるインプラント医療訴訟

実際、過去に東京地裁で争われたインプラント医療訴訟においても、裁判所は「臨床医としては、患者に対し骨膜下インプラントの危険性をも理解させたうえで慎重にこれを行うことが望ましく、安易に骨膜下インプラントを施術すべきではないことがそれぞれ認められる。」として、歯科医師がインプラント治療のリスクを含めた説明の義務について認定しています。

しかし、インプラント治療のような医療訴訟においては、患者が歯科医師を訴えたとしても訴訟において、立証のために必要なカルテなどの資料が全て病院側にあり、患者がこれらの資料を手に入れることはとても難しい為、歯科医師の善管注意義務違反を立証することはとても困難であるといえます。

もちろん、民事訴訟法の規定で、この点について患者の立証の困難性を救済するような措置はされています。しかしそれでも、患者の側が勝訴するのはとても難しいでしょう。そのためにも、信頼の出来る歯科医師を選ぶことが大切になるといえます。

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